IT業界のランキングとその企業を細かく紹介【転職者必見】

今や、時代をリードするIT企業。ベンチャーとして新しく会社が立ち上がることはよくありますが、そのほとんどがITであるなど、現代社会においてIT企業は大きな役割を果たしています。

また、このような現状からIT業界に入って活躍したい！とか、社会を変えるモノを創造したいと考える人は少なくありません。そこで本記事では、IT業界のランキングとその企業の特徴についてまとめました。

IT業界への転職を考えている人は必見の内容となっております！

IT業界の人気企業ランキングTOP50

IT業界で人気の企業はどこなのか。また各社の年収や会社の概要についても紹介していますので、IT企業を志すのであれば必ず各社の特徴は押さえておきましょう。

また、人気企業ですと、就職倍率も高いので面接・履歴書の書き方というのが重要視されます。

その対策や突破方法も記載してますので、必ず最後まで見てください！！

1位:NTTデータ

NTTデータの基本情報

事業内容

データ通信、システム構築事業などを中心に事業を展開する国内有数のシステムインテグレーター。持ち株会社である日本電信電話株式会社の子会社で、NTTグループの主要5社の一つ。情報サービス専業企業としては日本最大手の位置にある。国内外300社を超える傘下の企業を有する、世界有数のIT企業である。

2位:楽天

楽天の基本情報

事業内容

ECサイト、金融事業、通信事業など様々な業種で大きな社会的影響をもたらしている楽天。たった20年で日本を代表する企業までに成長させたエリート揃いの企業であり、新卒の初任給はなんと30万円程。採用数も数百人規模であり、今後のさらなる成長が見込まれる。

3位:富士通

富士通の基本情報

事業内容

日本を代表する総合エレクトロニクスメーカーで、総合IT企業。ITサービス企業として、売上高では国内1位、また世界でも4位の位置にある。情報通信システムや情報処理システム、また多岐にわたる電子デバイス製造・販売から、こうした製品群に関するサービス提供も実施している。イノベーションで社会に信頼をもたらし、世界をより持続可能にすることを企業のモットーとしている。

4位:Google

Googleの基本情報

事業内容

インターネット関連サービスと製品に特化した、米国を代表する総合情報企業 。世界最大の検索エンジンとオンライン広告、またクラウドコンピューティング、さらにソフトウェア、ハードウェア関連まで、広範に事業を展開している。米国の主要IT企業で、GAFAMなどと称される企業群の一つでもある。

5位:SCSK

SCSKの基本情報

事業内容

住友商事グループのユーザー系SIer企業。特定のハードウェアや、プログラミング言語に縛られない中立的ソフトウェア開発に実績を誇り、長期にわたって安定した収益力と成長性を持続している。最近では、Curlという独自言語を開発し、中立性を保ちながらも独自性を打ち出す方針に転換しており、業務革新と発展に注力している。

6位:ヤフー

ヤフーの基本情報

事業内容

米国大手通信事業者の傘下企業・Verizon Media社が運営する、ポータルサイトをはじめとするインターネット関連サービスを提供している。ネットサービス企業の草分けとして有名だが、同社サービスは自社運営から2017年にベライゾングループへと売却された。その後Altaba Inc.へと社名変更を経て、今後はかつて中核を占めた事業はAOLと統合し、Oathの一部として運営される見込みとなっている。

7位:伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)

伊藤忠テクノソリューションズの基本情報

事業内容

伊藤忠商事グループの主要なユーザー系SIer企業。コンピュータとネットワーク、またアプリケーションを介したITコンサルティングから、システム開発、運用・保守から管理、さらにアウトソーシングにいたるまでのトータルITソリューションを提供している。米国サン・マイクロシステムズ社のワークステーション関連事業に早くから取り組み、国内でのサン社製品取扱いは大手の富士通や東芝と並ぶ地位にある。通称：CTC。

8位:アクセンチュア

アクセンチュアの基本情報

事業内容

アイルランドのダブリンに本拠を置く総合コンサルティング会社であり、世界最大級の経営コンサルティングファーム。様々な分野・産業で企業戦略や業務、ITやデジタル広告など、あらゆるコンサルティングを提供している。また、ITシステムの設計、開発、運用等を手がけるITサービス企業でもある。世界的なSI企業のアウトソーシングを請負い、近年はアウトソーシング事業も拡大している。世界120ｹ国以上の企業を顧客として持つ多国籍企業でもある。

9位:LINE

LINEの基本情報

事業内容

LINE株式会社によって運営している、モバイルメッセンジャーアプリケーションLINE。 NHN株式会社の完全子会社であるNHN Japan株式会社によって、2007年に同社社長に就任した森川亮氏の下で開発されたIT上のSNSサービスで、 スマホやiPad、またPCやスマートウォッチに、17言語で対応されている。日本国内ではスマホ所有者の9割以上がLINE登録しており、ガリバー的存在となっている。

10位:日立製作所

日立製作所の基本情報

事業内容

日本を代表する電機メーカーで、日立グループの中核企業。世界有数の総合電機メーカーでもある。ITやエネルギー、またインダストリー、モビリティ分野やライフなど、主要9つの部門から構成されており、売上高8兆7672億円、営業利益7549億円、また総従業員数29万5941人は国内総合電機メーカーの中で最大規模を誇る。この事業規模は国内全業種中でも、トヨタ自動車、日本電信電話に次ぎ、日本を代表するメガ企業である。

11位:野村総合研究所

野村総合研究所の基本情報

事業内容

国内最大手のシンクタンクであり、コンサルティングファーム・システムインテグレーター。略称はNRI。野村総合研究所と野村コンピュータシステムが合併して誕生した。総合ITリサーチやコンサルティング、またITソリューションやシステム運用・保守までトータルに提供している。クライアント企業の問題を先取りして解決策を提示する、一貫したトータルソリューション提供が可能な体制に特色を有する。

12位:Sky

Skyの基本情報

事業内容

ICTインフラスサービスやソフトウェア開発を行うIT企業。家電系システム開発を手掛けたことを契機に、デジタル複合機やカーエレクトロニクス、またモバイルや情報家電、さらには自社開発の商品である学習活動ソフトウェアや、公共・民間向けのクライアント運用管理ソフトウェアなど、幅広い事業分野におけるシステム開発を展開している。

13位:NEC(日本電気)

NECの基本情報

事業内容

住友グループの中核を占める電機メーカー。住友電工と兄弟会社で、住友商事と並び住友新御三家の一角。有線・無線双方の通信機器（例：IP電話網、携帯電話基地局、TV放送設備、都市・交通無線、また鉄道無線や船舶無線、航空無線や宇宙通信まで）、コンピュータ（IAサーバやUNIXサーバ、メインフレームまで、またスパコンも）、IT系サービス（SI、DX）など、広範に事業を展開している。

14位:日本IBM

日本IBMの基本情報

事業内容

米IBM系の日本法人。1937年創業で、多くの日本人従業員を抱え、国内企業との合弁を含む、数多くの関連会社を展開するコンピュータ関連サービス企業である。かつては超エクセレントカンパニーとして君臨したが、1990年代以降、日系コンピュータ企業の追い上げと、ダウンサイジングの影響などもあり、売上成長がマイナスに転じた。その後、ここ最近ではまた業績を回復させている。

15位:TIS

TISの基本情報

事業内容

国内大手のユーザー系SIer企業。傘下にインテックやアグレックス、またクオリカ、AJSなどを擁する、TISインテックグループの中核企業でもある。旧・三和銀行（現・三菱UFJ銀行）のシステム子会社として設立された。JCBを中心としたクレジットカード会社の基幹システム開発を得意とし、国内市場シェアは約50%で首位を誇る。 近年ではブランドデビットカードのシステム開発にも強く、国内市場シェアは約80%と圧倒的。

16位:アマゾンウェブサービス(AWS)

アマゾンウェブサービスの基本情報

事業内容

Amazon.comにより提供されているクラウドコンピューティングサービス。ウェブサービスに限らず、多種多様なインフラ系サービスを世界22の地域で提供している。Amazon Elastic Compute Cloud (EC2) と、Amazon Simple Storage Service (S3) を中核で展開し、それぞれの組織が独自に保有し、仕様変更に長時間の作業を必要とするサーバファームと比較すると、需要に応じた計算能力を設定変更だけで速やかに提供出来る強みを有し、クラウドの分野での世界的シェアは33％前後で世界1位を誇る。

17位:日鉄ソリューションズ

日鉄ソリューションズの基本情報

事業内容

日本最大手の鉄鋼メーカーである日本製鉄が出資するユーザー系大手SIer企業で、新日本製鐵の情報システム部門が前身である。経営戦略や情報システムに冠するコンサルティングやソリューションの提案、また関連システムの設計・開発から保守・運用まで全般にわたるサービスを提供している。また、様々な金融業務分野にも強みを持ち、高い技術力には定評がある。売上高の約80%は日本製鉄以外の企業・官公庁向けとなっており、外部比率が高い状況である。

18位:NTTコミュニケーションズ

NTTコミュニケーションズの基本情報

事業内容

世界最大規模の通信事業者のひとつである日本電信電話の、長距離・国際通信事業を担う完全子会社。巨艦・NTTグループの主要企業の一つでもある。世界40カ国・地域以上、また110都市以上の拠点に、合計約22,000名のスタッフを配置し、クラウド系サービスや、ネットワーク、またセキュリティサービスや、コンサルティング事業など、幅広く提供し、数多くの顧客企業のグローバルビジネス展開ををサポートしている。

19位:アビームコンサルティング

アビームコンサルティングの基本情報

事業内容

国産のコンサルティング会社で、日本発、アジア発のグローバルコンサルティングファームを掲げている。3つの総合力（業界・サービス・グローバル）、またReal Partnerを特徴とする、総合コンサルティングファームとして活動している。等松・青木監査法人から独立し、その後現在のデロイトトウシュトーマツに参加など様々な経緯を経て、現在では、戦略・BPR・ITまでの、フルサービス提供可能なコンサルティングファームとなっている。

20位:オービック

オービックの基本情報

事業内容

独立系SIer企業のトップ。主力製品として、会計・人事・給与また販売・管理・生産など、各業務を横断する統合業務ソフトウェアである「OIBC7」シリーズを提供している。コンサルティングから、ハードウェアの選定、またネットワーク環境構築からシステム開発、導入時教育まで、全工程にわたるワンストップソリューションサービスが成功し、非常に高い利益率を誇っている。自己資本比率は90%を超えており、無借金経営で財務体質が良い。

21位:都築電機

都築電機の基本情報

事業内容

富士通系のディーラーであり、システムインテグレーター。主な取扱製品は、メーカー系SIer企業として、ネットワーク関連製品や通信回線サービス、また情報通信関連機器やソフトウェア開発（例：CADや、会計システム、また人事給与システムや電子カルテ、e-Learningなど）、さらにサポートサービスに至るまで、幅広い取り扱いと業務範囲を提供している。

22位:日本ユニシス

日本ユニシスの基本情報

事業内容

ビジネスソリューションを提供するITサービス企業。グループ企業であるユニアデックスなどとともに、ICTサービスの提供や情報システム構築を行うSIer企業。ICTソリューションベンダーとして、様々な業界での顧客ベースを有し、日本電気や富士通、また日本IBMやNTTデータ、日立製作所などと並び、金融機関における勘定系システムを構築可能とする強力な開発能力を保持している。

23位:トヨタシステムズ

トヨタシステムズの基本情報

事業内容

トヨタグループ所属のITソリューション・カンパニーで、グローバル・トヨタトヨタグループのIT中核企業。2019年1月に、トヨタ本社の情報システム関連部門と情報子会社が統合されて設立された。モビリティIT分野におけるテクノロジー企業として、電動化や知能化、また情報化や、MaaS（Mobility as a Service）を支援するITツールと、関連システム基盤を提供している。

24位:NTTコムウェア

NTTコムウェアの基本情報

事業内容

NTTフループ主要8社の一社で、グループ内ユーザー系SIer企業。主要事業は、NTTグループのシステム開発である。 NTTグループは総数946社にも上る企業群で構成されており、NTTグループ各社が提供するサービスにはITシステムが必須である。NTTコムウェアは、各社のITシステムを開発することで、グループ各社のネットワークテクノロジーやマーケティング、また営業・販売や料金回収、顧客対応まで担い、NTTグループのビジネスを推進している。

25位:NECソリューションイノベータ

NECソリューションイノベータの基本情報

事業内容

NECグループのメーカー系SIer企業。旧・NECソフトから、NECソフトウェアグループを形成していた6社が統合される中で、2014年4月に現在の社名へと変更された。NECグループの中にあっては、社会ソリューション事業の中核を占め、官公庁や、公共産業関連の企業をを主な顧客として、ITシステムソリューション事業を展開している。

26位:サイボウズ

サイボウズの基本情報

事業内容

ソフトウェア開発会社で、同社グループウェアである「サイボウズ Office」シリーズなどを手掛ける代表的なベンチャー企業。1997年に愛媛県松山市で創業され、同社の社名は「電脳」を意味するcyberと、親しみを込めて子供の愛称である坊主の掛け合わせが由来で、電脳社会の未来を担う者達という意味と願いを込めて活動している。

27位:大塚商会

大塚商会の基本情報

事業内容

国産ソリューションプロバイダーで、コンピュータや複合機、通信機器などを主に取り扱う商社である。オフィスコンピュータなどのOA機器商社として急成長し、SIer企業へと事業領域を拡大した。現在では、コンピュータ・ネットワーク関連SI事業と、コンピュータ機器の保守およびアウトソーシングを中核とする「たよれーる」、事務機器用品などの通販サービス「たのめーる」などを中核として事業展開している。

28位:日本マイクロソフト

日本マイクロソフトの基本情報

事業内容

米国マイクロソフト社の日本法人。インテリジェントクラウドや、インテリジェントエッジ時代におけるデジタルトランスフォーメーションを可能とし、「地球上のすべての個人と、すべての組織がより多くのことを達成できる」ことを企業ミッションとして活動している。同社ではグループミッションに基づき、“Transform Japan, Transform Ourselves” を社是として掲げている。

29位:ぐるなび

ぐるなびの基本情報

事業内容

飲食店の情報を集めた著名ウェブ情報ポータルサイト「ぐるなび」を運営。「日本発、世界へ」を基本方針として、日本の食文化を内外に発信することを理念として事業を展開している。小田急電鉄や東京地下鉄が大口株主として名を連ねており、収益の9割は有料加盟店からの広告料と手数料収入で占められている。

30位:日立システムズ

日立システムズの基本情報

事業内容

巨艦・日立グループで情報通信分野の中核を担うメーカー系SIer企業で、同カテゴリでは業界最大手である。日立グループでの情報通信事業分野を担う中核企業で、運用・保守を中心として、幅広い企業規模や業種向けのシステムソリューションを行っている。運用保守以外にも、ITシステムの導入コンサルから設計・構築、また導入まで、ITライフサイクル全般をカバーする、ワンストップサービスを提供している。

31位:NTTデータ アイ

NTTデータ アイの基本情報

事業内容

NTTグループでSI事業を専業として展開する、NTTデータの子会社。2008年にNTTグループ4社が統合し、NTTデータアイとして設立された。主として、中央省庁における公共分野の大規模システムや、各地方自治体での行政関連システム、またヘルスケア関連システムなどの開発およびメンテナンス、システム導入に際してのITコンサルティング活動が中心として活動している。その他にも、一般事務の労働者派遣事業も実施している。

32位:富士ソフト

富士ソフトの基本情報

事業内容

どの企業グループにも属さない独立系SIer企業。ソフトウェアの開発・販売、またシステムインテグレーションなどを主に実施している。銀行・証券・生損保を中心とする金融系や、製造・医療、また文教などの業務系システムの開発と構築を行っている。近年では、筆ぐるめやPALRO、またmoreNOTE、みらいスクールステーションなど、様々な自社プロダクトサービスを展開している他に、通信機器の製造も行っている。

33位:ディーエヌエー(DeNA)

ディーエヌエーの基本情報

事業内容

インターネット関連企業で、モバイルゲームの開発・配信を軸に、SNS運営や、電子商取引サービスなども提供するベンチャー企業。傘下にはプロ野球の横浜DeNAベイスターズと、プロバスケットボールの川崎ブレイブサンダースを保有している。社名の由来は、DNA（遺伝子）とeコマース（電子商取引）の組合わせで、eコマースの新しい遺伝子を広めていくDNAとの意味が込められている。

34位:東京海上日動システムズ

東京海上日動システムズの基本情報

事業内容

損保最大手である東京海上グループの情報システム会社。主として東京海上グループ各社の情報システムに関する企画・提案・設計開発、また保守運用を手がけている。母体となる東京海上システム開発が、日動火災などとの合併を経て、現在に至っている。その後、組織風土改革の一環として、社内SNSが導入され、一定の効果をあげている。

35位:みずほリサーチ＆テクノロジーズ

みずほリサーチ＆テクノロジーズの基本情報

事業内容

大手金融機関・みずほフィナンシャルグループに所属するシンクタンクであり、システム開発会社。民間企業や、官公庁・政府機関などから委託を受け、各種の研究やコンサルティング業務を実施し、する一方、みずほフィナンシャルグループにおける情報戦略の立案支援や、システム構築・運用などを推進している。社会全体の方向性を導く政策立案のサポートや、先端技術開発などに強みを発揮している。

36位:PwC Japan

PwC Japanの基本情報

事業内容

人事・総務・経理やマーケティング、またITなどに関するコーポレート業務へのコンサル支援を提供している。戦略の策定から実行まで、総合的なコンサルティングサービスを提供するとともに、グローバルに展開している同社のネットワークと連携しながら、クライアント企業が直面する、複雑で困難な経営課題の解決に取り組んでいる。

37位:大和総研ホールディングス

大和総研ホールディングスの基本情報

事業内容

大和証券グループの中間持株会社。傘下に、シンクタンクの大和総研や、大和総研ビジネス・イノベーションなど、リサーチ・コンサルティング、またシステムインテグレーションなどを中核事業とする企業群がある。1989年に大和証券経済研究所と大和コンピューターサービス、また大和システムサービスの三社が合併して設立された。

38位:日立ソリューションズ

日立ソリューションズの基本情報

事業内容

日立グループにおける情報通信分野の中核を担う。システムインテグレーション事業の一環として、アプリケーションの開発から、パッケージ導入、また企業のインフラ構築まで、顧客企業へのITシステム導入をワンストップで対応している。案件規模は巨大プロジェクトから小規模なものまで様々で、国内案件のみならず、海外案件も多く手がけている。

39位:インテック

インテックの基本情報

事業内容

TISインテックグループ傘下の独立系SIer企業。ITコンサルティングやシステムインテグレーション、またアウトソーシングや、ソフトウェア開発、更にはネットワークサービスまで広範に提供する総合ITベンダー企業でもある。社名由来はINformation TEChnology。地方の情報処理会社から始まり、今では積極的な全国展開を行って、日本を代表する独立系システムインテグレーターへと成長している。

40位:富士フイルムビジネスイノベーション

富士フイルムビジネスイノベーションの基本情報

事業内容

旧社名である富士ゼロックスは、2021年4月1日より現社名である「富士フイルムビジネスイノベーション」に社名変更された。複写機およびレーザープリンターなどを製造販売する他、コア技術を活用した、総合文書管理ソリューションコンサルティングなど提供している。グローバルでのシェア拡大を目指し、海外展開を強化する方針である。

41位:三菱UFJインフォメーションテクノロジー

三菱UFJインフォメーションテクノロジーの基本情報

事業内容

三菱UFJフィナンシャルグループ(MUFG)傘下のユーザー系SIer企業。三菱UFJ銀行をはじめ、MUFG各社におけるITシステム開発・運用での全工程と全領域を担当し、MUFGにおける情報システム戦略の中核を担っている。グループ各社合併・統合前の（旧）三和システム開発株式会社から発展した経緯を持つ。

42位:JSOL

JSOLの基本情報

事業内容

NTTデータの子会社であり、三井住友フィナンシャルグループにおける持分法適用会社。一般企業や公共向けのITシステム構築コンサルティングや、開発事業でのSI業務を提供している。三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）傘下にあった本総合研究所が2006年に会社分割を実施し、同社の完全子会社として設立後、SMFG以外の一般企業や公共向けITシステム事業を移管された。その後NTTデータの子会社となり、JSOLに商号変更。

43位:日本総合研究所

日本総合研究所の基本情報

事業内容

三井住友フィナンシャルグループ（SMFG）傘下のユーザー系SIer企業。シンクタンク部門や、コンサルティング部門も保持している。略称は日本総研 。創立以来40年以上培ってきた、ITを基盤とした戦略的情報システム企画・構築や、アウトソーシングサービスの提供をはじめ、経営戦略や行政改革等におけるコンサルティング、また国内外経済の調査分析や政策提言等の発信し、新事業の創出を支援するインキュベーションなど、多様な企業活動を行っている。

44位:日本ヒューレット・パッカード

日本ヒューレット・パッカードの基本情報

事業内容

一般企業向けエンタープライズ製品の製造・販売と、ソリューションサービスの提供を軸に展開するコンピュータ関連企業。2015年に親会社のヒューレット・パッカードがHPIとHPEに分割され、現在ではHPEのハードウェア事業を担当。PC・プリンター事業は2015年に日本HPへ分割され、HPIの日本法人となった。

45位:電通国際情報サービス(ISID)

電通国際情報サービスの基本情報

事業内容

電通グループ傘下のユーザー系SIer企業。電通初の外資との合弁会社で、設立当時は先進的といわれた、世界規模のコンピューターネットワークによる、遠隔情報処理サービスを主業務として展開。現在は情報通信サービスなどを幅広く提供することで、取引先企業の課題解決を支援する、総合情報通信サービス会社として幅広く活動している。

46位:キヤノンITソリューションズ

キヤノンITソリューションズの基本情報

事業内容

キヤノングループ傘下のメーカー系SIer企業。キヤノンシステムソリューションズアルゴ21が合併して誕生。2009年に中国ソリューション事業推進室を設置し、2014年にはタイのIT会社を傘下に加え、海外事業の強化に取り組んでいる。キヤノングループでのIT分野の中核企業としての位置づけで、幅広く事業展開中。資本的にはキヤノン株式会社の孫会社。

47位:パーソルプロセス＆テクノロジー

パーソルプロセス＆テクノロジーの基本情報

事業内容

パーソルホールディングス傘下企業で、同グループでのITOセグメントを代表する中核企業として活動している。業務プロセスコンサルティングや、システム企画・開発、システムの運用・保守、またパッケージソフト導入と保守運用、インフラシステム設計構築、さらにはクラウドサービスや、ICTアウトソーシングなど、幅広く事業展開している。

48位:三菱総合研究所

三菱総合研究所の基本情報

事業内容

国産シンクタンクであり、システム開発会社で、ユーザー系SIer企業。略称はMRIまたは三菱総研。三菱創業100周年の記念事業として同グループ各社の共同出資で設立された。政府、官公庁や、地方公共団体などから委託される、各種の調査研究分野に強みを発揮している。かつては売上や営利重視でなく、公への貢献を重視し、研究分野では政策や科学技術、経済・金融などを中心に展開していたが、近年では売上・利益を最重視へ転換した組織運営を行っている。

49位:ニッセイ情報テクノロジー

ニッセイ情報テクノロジーの基本情報

事業内容

1999年設立のユーザー系SIer企業。主な株主構成は、日本生命、大星ビル管理、星光ビル管理 、日本IBM、ニッセイリース、日立製作所、インテックなど。生保最大手であるニッセイグループで長年にわたり培った実績と、技術を発展させての外販営業も積極的に展開している。自社ソフトの販売も実施している。

50位:リコー

リコーの基本情報

事業内容

光学機器製造で有名なリコー傘下の販売会社。主として、複写機やファクシミリ、レーザープリンターや複合機、デジタルカメラなどの販売と保守を実施している。親会社のリコー製品だけでなく、競合他社のPCやサーバなどをはじめとするIT関連機器の販売も積極的に展開している。理研グループの一員でもある。